有価証券報告書-第5期(平成31年3月1日-令和2年2月29日)

(1)研究開発の内容
当社グループは、主に情報資産プラットフォーム事業における既存サービスの機能強化及び新サービスのソフトウェアに関して、以下に掲げる研究開発活動を行っております。
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は144,171千円となりました。
① 既存サービスの機能強化に関する研究開発
既存サービスについて、当連結会計年度中に以下の機能強化を実施しております。
・アプリケーションのユーザビリティ向上に関する研究開発
・アプリケーションの開発生産性向上に関する研究開発
・セキュリティの向上に関する研究開発
・処理速度の向上に関する研究開発
・可用性及び信頼性の向上に関する研究開発
・新機能の追加に関する研究開発
② 新サービスのソフトウェアに関する研究開発
・国際化に関する研究開発
・アプリケーションプログラミングインタフェース(API)に関する研究開発
・高速メール配信エンジンに関する研究開発
・機械学習やモノのインターネット(IoT)に関する研究開発
・各情報資産プラットフォーム間連携に関する研究開発
・その他、次世代情報資産プラットフォームに関する研究開発
(2)研究開発の成果
当連結会計年度における研究開発の主な成果は以下のとおりとなっております。
① 情報資産プラットフォーム「スパイラル®」
既存機能の改善、一括処理の効率化に向けたAPIの拡充、操作画面のUI改善、「スパイラル®」を使って構築できるスパイラルアプリケーションの生産性向上や認証機能強化、システム全体のセキュリティ強化を目的としたシステム環境のアップデート、新しい取組みとしてマイナンバーカードを使った本人認証等、情報資産プラットフォームの利便性向上やセキュリティ強化、スパイラルアプリケーションの生産性向上やセキュリティ強化を図ってまいりました。
② アパレル特化型ECプラットフォーム「スパイラルEC®」
既存機能の改善、APIの拡充、システムインフラのクラウド化、セキュリティ強化を目的としたシステム環境の堅牢化等、機能強化及びセキュリティ強化を図ってまいりました。
③ クラウド型グループウェア×CMS×SNS連携プラットフォーム「スパイラルプレース®」
既存機能の改善、APIの拡充、チャットシステム安定化、スマートフォン向けアプリケーション改善、セキュリティ強化を目的としたシステム環境の堅牢化等、利便性の向上やセキュリティ強化を図ってまいりました。
④ コールセンタープラットフォーム「BizBase®」
既存機能の改善、システム間連携機能の拡充、アウトバウンド利用に特化した機能開発及び性能強化、セキュリティ強化を目的としたシステム環境の堅牢化等、利便性の向上やセキュリティ強化を図ってまいりました。