有価証券報告書-第59期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
※6 減損損失
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当社グループは、原則として会社単位を基準にグルーピングを行っており、遊休資産については個々の資産
ごとにグルーピングを行っております。
前連結会計年度において、遊休資産のうち、時価が下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減
額し、当該減少額を減損損失として計上しました。
なお、当資産グループの回収可能額は、土地については固定資産税評価額に基づいて合理的な調整を行い評
価し、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品については回収可能額は零として評価しております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
| 場所 | 用途 | 種類 | 減損損失 (百万円) |
| 神奈川県秦野市他 | 遊休資産 | 機械装置及び運搬具 | 2 |
| 岡山県倉敷市他 | 遊休資産 | 工具、器具及び備品 | 0 |
| 福島県郡山市 | 遊休資産 | 土地 | 2 |
当社グループは、原則として会社単位を基準にグルーピングを行っており、遊休資産については個々の資産
ごとにグルーピングを行っております。
前連結会計年度において、遊休資産のうち、時価が下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減
額し、当該減少額を減損損失として計上しました。
なお、当資産グループの回収可能額は、土地については固定資産税評価額に基づいて合理的な調整を行い評
価し、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品については回収可能額は零として評価しております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。