コスモエネルギー HD（5021）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2014年9月30日: -103億8500万
2015年9月30日 -60.97%: -167億1700万
2015年12月31日 -179.6%: -467億4100万
2016年3月31日 -13.35%: -529億7900万
2016年6月30日: 35億8600万
2016年9月30日 +55.27%: 55億6800万
2016年12月31日 +484.43%: 325億4100万
2017年3月31日 +107.8%: 676億1900万
2017年6月30日 -84.44%: 105億1900万
2017年9月30日 +199.81%: 315億3700万
2017年12月31日 +98.85%: 627億1200万
2018年3月31日 +43.41%: 899億3700万
2018年6月30日 -73.03%: 242億6000万
2018年9月30日 +96.51%: 476億7400万
2018年12月31日 -25.16%: 356億7900万
2019年3月31日 +68.67%: 601億7900万
2019年6月30日 -75.63%: 146億6800万
2019年9月30日 +6.37%: 156億200万
2019年12月31日 +50.31%: 234億5200万
2020年3月31日: -271億700万
2020年6月30日 -3.2%: -279億7500万
2020年9月30日: -38億5300万
2020年12月31日: 169億1100万
2021年3月31日 +470.81%: 965億3000万
2021年6月30日 -69.21%: 297億1800万
2021年9月30日 +92.11%: 570億9200万
2021年12月31日 +50.84%: 861億1500万
2022年3月31日 +67.93%: 1446億1600万
2022年6月30日 -42.33%: 834億600万
2022年9月30日 +27.32%: 1061億9500万
2022年12月31日 -29.1%: 752億9700万
2023年3月31日 +13.72%: 856億2600万
2023年6月30日: -29億7400万
2023年9月30日: 445億3000万
2023年12月31日 +29.89%: 578億4200万
2024年3月31日 +71.24%: 990億4600万
2024年6月30日 -71.33%: 283億9600万
2024年9月30日 -13.97%: 244億2800万
2024年12月31日 +68.38%: 411億3300万
2025年3月31日 +15.4%: 474億6700万
2025年6月30日: -13億7000万
2025年9月30日: 280億1800万
2025年12月31日 +51.4%: 424億2000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 13:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。この結果、前連結会計年度の期首における純資産に累積的影響額が反映されたことにより、利益剰余金の前期首残高は643百万円増加しております。なお、1株当たり情報に対する影響額は、当該箇所に記載のとおりであります。
2025/06/25 13:00
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③未認識数理計算上の差異の会計処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(6) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/25 13:00