無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(3)減価償却費の調整額1,819百万円は、報告セグメントに帰属しないのれんの償却額であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額874百万円は、主に本社の報告セグメントに帰属しない
全社資産の増加額であります。

2015/07/21 15:01

#2 セグメント表の脚注（連結）

整額は下記のとおりです。
(1)セグメント利益の調整額△1,798百万円は、報告セグメントに帰属しないのれんの償却額であります。
(2)セグメント資産の調整額56,015百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産であります。全社資産
の主な内容は、余剰運用資産(現金及び預金)、繰延税金資産、のれんであります。
(3)減価償却費の調整額1,798百万円は、報告セグメントに帰属しないのれんの償却額であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額443百万円は、主に本社の報告セグメントに帰属しない
全社資産の増加額であります。
(注)2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2015/07/21 15:01

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

主として、光学材料部品事業及び電子材料部品事業における車両運搬設備、複合印刷機(「機械装置及び運搬具」、「その他」)であります。
無形固定資産
主として、光学材料部品事業及び電子材料部品事業における工場電力管理システム(「その他」)であります。

2015/07/21 15:01

#4 募集又は売出しに関する特別記載事項（連結）

	(単位:百万円)
有形固定資産..........................................................	18,030
無形固定資産..........................................................	40,954
投資その他の資産......................................................	372

(注)1 当社は、平成27年5月27日付で普通株式1株につき100株の株式分割を行っており、分割後の数値で算定しております。

2015/07/21 15:01

#5 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
繰延税金負債(固定)
識別可能無形固定資産	△1,323	△1,074
土地再評価差額	△189	△172

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因と
なった主要な項目別の内訳

2015/07/21 15:01

#6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(税効果会計関係)
e>1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
繰延税金負債
識別可能無形固定資産	△1,323	△1,074
退職給付にかかる資産	-	△648

(注)繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2015/07/21 15:01

#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は36,951百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,390百万円の増加となりました。その主な要因は、現金及び預金が680百万円、受取手形及び売掛金が434百万円それぞれ増加したことであります。
固定資産は52,028百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,566百万円の減少となりました。その主な要因は、繰延税金資産が1,584百万円増加した一方で、減価償却や減損等により有形固定資産が1,337百万円、のれん償却等により無形固定資産が2,871百万円、それぞれ減少したことであります。
(負債の部)

2015/07/21 15:01

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2015/07/21 15:01

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械及び装置 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2015/07/21 15:01