建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～60年
機械及び装置 2～15年

2018/06/22 15:09

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	19百万円	15百万円
機械装置及び運搬具	21	17

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

・主な増加
建物
栃木事業所 社内ファシリティ整備 396百万円

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#4 減損損失に関する注記（連結）

(1)減損損失を認識した資産グループ

用 途	種 類	場 所
接合材料関連資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、特許権、有形固定資産その他	栃木県鹿沼市中国江蘇省蘇州市

(2)減損損失の認識に至った経緯
中国市場の悪化に伴う売上数量の低迷と価格競争の激化による収益性の低下により、回収可能価額が帳簿

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
特許権 8～15年
自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/22 15:09