	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	15百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	17	14

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

・主な増加
建物
反射防止フィルム関連ファシリティ整備 1,420百万円

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#4 減損損失に関する注記（連結）

(1)減損損失を認識した資産グループ

用途	種類	場所
遊休不動産	建物、土地	栃木県鹿沼市

(2)減損損失の認識に至った経緯
前連結会計年度末にて将来の用途が決まっておらず、鑑定評価額に基づき帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～15年

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
特許権 8～15年
自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/21 16:30