建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数については、以下のとおりであります。
建物 8～18年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 5～20年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
・市場販売目的のソフトウエア
見込販売収益に基づく償却額と見込販売可能期間に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
なお、見込販売可能期間につきましては、3年と見積もっております。
・自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。2020/12/17 15:01

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年10月1日至 2019年9月30日)	当連結会計年度(自 2019年10月1日至 2020年9月30日)
建物	41千円	-千円
工具、器具及び備品	4千円	-千円

2020/12/17 15:01

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/12/17 15:01

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数については、以下のとおりであります。

2020/12/17 15:01

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～18年
工具、器具及び備品 4～20年
車両運搬具 6年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
・市場販売目的のソフトウェア
見込販売収益に基づく償却額と見込販売可能期間に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
なお、見込販売可能期間につきましては、3年と見積もっております。
・自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。2020/12/17 15:01