無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

デリバティブ取引
デリバティブ取引の評価は、時価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く。)
有形固定資産の減価償却は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
(ⅰ)建物
2年～60年
(ⅱ)その他の有形固定資産
2年～20年2021/06/21 15:00

#2 有形固定資産等明細表（連結）

形固定資産及び無形固定資産の金額がいずれも資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2.長期前払費用は、貸借対照表上「前払費用」に含めて表示しております。2021/06/21 15:00

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く。)
無形固定資産に計上している自社利用のソフトウェアの減価償却は、利用可能期間(概ね5年)に基づく定額法によっております。

2021/06/21 15:00

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く。)
無形固定資産に計上している自社利用のソフトウェアの減価償却は、利用可能期間(概ね5年)に基づく定額法によっております。

2021/06/21 15:00