形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物付属設備は除く)については、定額法を採用しておりま
す。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～18年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法としております。2016/06/30 9:25

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※2 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
建物	3,872千円	1,445千円
工具、器具及び備品	218	496

2016/06/30 9:25

#3 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物新規出店 44,668千円
工具、器具備及び備品店舗備品 28,386千円

2016/06/30 9:25

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ当該資産除去債務の概要
本社・営業拠点の建物賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ当該資産除去債務の金額の算定方法

2016/06/30 9:25

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物付属設備は除く)については、定額法を採用しておりま
す。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～18年
工具、器具及び備品 2年～15年
ロ無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法としております。2016/06/30 9:25