有価証券報告書-第12期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物付属設備は除く)については、定額法を採用しておりま
す。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～18年
工具、器具及び備品 2年～15年
ロ 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法としております。