建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法。ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～38年
工具、器具及び備品 4～15年
(2)無形固定資産
定額法。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/04/26 15:36

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は下記のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年2月1日至 2020年1月31日)		当連結会計年度(自 2020年2月1日至 2021年1月31日)
建物	7,858	千円	―	千円
工具、器具及び備品	3,683	〃	258	〃

2021/04/26 15:36

#3 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物の増加額:LAN工事 830千円
工具器具備品の増加額:複合機 956千円、パソコン 9,357千円
ソフトウエアの増加額:顧客管理システム構築 70,850千円 WEBサイト制作・強化 44,928千円
2.ソフトウエア仮の減少額は、ソフトウェアへの振替額 114,629千円、除却額 11,250千円であります。2021/04/26 15:36

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

①有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/04/26 15:36

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法。ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/04/26 15:36

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～38年
工具器具備品 4～15年
船舶 7～9年
②無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/04/26 15:36