建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5年～18年
工具、器具及び備品 5年～10年

2020/05/14 15:43

#2 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	31,691千円	41,776千円
工具、器具及び備品	202,202	215,983

2020/05/14 15:43

#3 有形固定資産等明細表（連結）

建物 東京開発センター開設等に伴う増加 9,488千円2020/05/14 15:43

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～18年
工具、器具及び備品 5年～10年

2020/05/14 15:43

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～18年
工具、器具及び備品 5年～10年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/05/14 15:43