中本パックス(7811)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年2月28日
- 38億9163万
- 2015年8月31日 +10.44%
- 42億9797万
- 2016年2月29日 +0.05%
- 43億13万
- 2016年5月31日 -3.2%
- 41億6244万
- 2016年8月31日 +1.82%
- 42億3811万
- 2016年11月30日 +3.12%
- 43億7029万
- 2017年2月28日 +3.23%
- 45億1129万
- 2017年5月31日 -0.26%
- 44億9971万
- 2017年8月31日 +4.81%
- 47億1622万
- 2017年11月30日 -0.51%
- 46億9212万
- 2018年2月28日 -0.69%
- 46億5979万
- 2018年5月31日 -1.83%
- 45億7433万
- 2018年8月31日 -1.44%
- 45億867万
- 2018年11月30日 -0.45%
- 44億8827万
- 2019年2月28日 +18.15%
- 53億276万
- 2019年5月31日 +0.39%
- 53億2343万
- 2019年8月31日 -1.85%
- 52億2496万
- 2019年11月30日 +5.73%
- 55億2437万
- 2020年2月29日 -0.7%
- 54億8581万
- 2020年5月31日 -0.61%
- 54億5230万
- 2020年8月31日 +0.59%
- 54億8426万
- 2020年11月30日 +2.51%
- 56億2195万
- 2021年2月28日 +5.52%
- 59億3201万
- 2021年5月31日 +6.04%
- 62億9007万
- 2021年8月31日 +0.67%
- 63億3206万
- 2021年11月30日 -0.07%
- 63億2732万
- 2022年2月28日 +1.5%
- 64億2250万
- 2022年5月31日 +2.3%
- 65億7047万
- 2022年8月31日 -1.86%
- 64億4825万
- 2022年11月30日 -1.08%
- 63億7847万
- 2023年2月28日 -3.75%
- 61億3920万
- 2023年5月31日 +0.93%
- 61億9649万
- 2023年8月31日 +2.43%
- 63億4694万
- 2023年11月30日 -0.39%
- 63億2219万
- 2024年2月29日 -1.29%
- 62億4085万
- 2024年5月31日 -0.46%
- 62億1193万
- 2024年8月31日 -0.1%
- 62億546万
- 2024年11月30日 -2.86%
- 60億2824万
- 2025年2月28日 -0.48%
- 59億9904万
- 2025年5月31日 +5.55%
- 63億3211万
- 2025年8月31日 -2.37%
- 61億8204万
- 2025年11月30日 -1.38%
- 60億9683万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/05/28 13:30
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~18年 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/05/28 13:30
前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 建物及び構築物 69,581千円 9,878千円 機械装置及び運搬具 19,029 4,929 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/05/28 13:30
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年2月29日) 当連結会計年度(2025年2月28日) 建物及び構築物 2,163,654千円 1,953,761千円 機械装置及び運搬具 113,249 -
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日)2025/05/28 13:30
当社グループは、原則として、事業用資産については継続的に損益の把握を実施している管理会計上の区分を基準としてグルーピングを行っており、賃貸用資産及び遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。また、本社、福利厚生施設等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としております。場所 用途 種類 茨城県 遊休資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具その他 中国 事業用資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具リース資産その他
当社は、売却の意思決定がなされた遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(104,294千円)として特別損失に計上しました。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は売却予定価額を基に算定しております。