- 1435
- 2026/09/25
- 時価
- 163億円
- PER 予
- 7.95倍
- 2015年以降
- 赤字-262.77倍
(2015-2025年) - PBR
- 1.43倍
- 2015年以降
- 1-20.6倍
(2015-2025年) - 配当 予
- 1.12%
- ROE 予
- 17.98%
- ROA 予
- 10.33%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2023年12月31日
- 3億8585万
- 2024年12月31日 +2.56%
- 3億9572万
個別
- 2023年12月31日
- 1億1832万
- 2024年12月31日 -17.78%
- 9728万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産(主に現金及び預金及び投資有価証券等)であります。2025/03/28 12:02
4.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の償却費及び増加額であります。
5.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであります。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
3.セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産(主に現金及び預金及び投資有価証券等)であります。
4.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の償却費及び増加額であります。
5.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/03/28 12:02 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ.商品及び製品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ロ.販売用不動産、仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。なお、販売用不動産のうち賃貸に供している物件については、有形固定資産に準じて減価償却を行っております。
ハ.貯蔵品
主として最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~18年
構築物 10年
機械装置 8~10年
車両運搬具 3年
工具器具備品 2~20年2025/03/28 12:02 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2025/03/28 12:02
投資活動によるキャッシュ・フローは、7億29百万円の支出となりました(前連結会計年度は4億88百万円の支出)。これは主に有形固定資産の取得による支出6億61百万円、無形固定資産の取得による支出65百万円の減少要因によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具器具備品 2~20年2025/03/28 12:02
② 無形固定資産(のれんを除く)
定額法を採用しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2. 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 販売用不動産及び仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
なお、販売用不動産のうち賃貸に供している物件については、有形固定資産に準じて減価償却を行っております。2025/03/28 12:02