建物(純額)
- 【資料】
- 訂正有価証券届出書(新規公開時)
- 【閲覧】
個別
- 2013年12月31日
- 7億3100万
- 2014年12月31日 -3.83%
- 7億300万
有報情報
- #1 損益計算書関係(連結)
- ※6 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。2015/12/07 15:00
※7 課徴金前事業年度(自 2013年1月1日至 2013年12月31日) 当事業年度(自 2014年1月1日至 2014年12月31日) 建物 2百万円 5百万円 機械及び装置 0 〃 3 〃
- #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2015/12/07 15:00
2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。機械及び装置 郡山工場 雄ねじねじ溝研削盤2台 80百万円 建物 郡山工場 東工場エアコン6台 20百万円 機械及び装置 郡山工場 雌ねじねじ溝研削盤OH1台 12百万円
建物 郡山工場 東工場エアコン一式廃却 122百万円 機械及び装置 郡山工場 雌ねじねじ溝研削盤1台売却 79百万円 機械及び装置 葛城工場 縦型単軸CNC旋盤1台売却 24百万円 機械及び装置 葛城工場 D工場最終工程搬送設備1台廃却 13百万円 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/12/07 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳繰延税金資産 繰延税金負債 土地及び建物 △2,118 〃 圧縮記帳積立金 △125 〃
- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2015/12/07 15:00
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。