ソーシャルワイヤー(3929)の流動資産の推移 - 四半期
連結
- 2014年3月31日
- 4億3265万
- 2015年3月31日 +39.55%
- 6億376万
- 2015年9月30日 -3.38%
- 5億8332万
- 2015年12月31日 +43.14%
- 8億3495万
- 2016年3月31日 -8.34%
- 7億6528万
- 2016年6月30日 +7.51%
- 8億2278万
- 2016年9月30日 -8.5%
- 7億5285万
- 2016年12月31日 +0.71%
- 7億5821万
- 2017年3月31日 +6.58%
- 8億812万
- 2017年6月30日 +0.21%
- 8億980万
- 2017年9月30日 +19.91%
- 9億7102万
- 2017年12月31日 +19.28%
- 11億5819万
- 2018年3月31日 +2.7%
- 11億8945万
- 2018年6月30日 -15.24%
- 10億823万
- 2018年9月30日 +8.33%
- 10億9217万
- 2018年12月31日 -2.74%
- 10億6220万
- 2019年3月31日 +17.98%
- 12億5322万
- 2019年6月30日 +10.27%
- 13億8196万
- 2019年9月30日 +8.28%
- 14億9644万
- 2019年12月31日 -3.77%
- 14億3998万
- 2020年3月31日 +1.91%
- 14億6749万
- 2020年6月30日 +5.8%
- 15億5266万
- 2020年9月30日 -1.06%
- 15億3627万
- 2020年12月31日 +8.76%
- 16億7091万
- 2021年3月31日 -5.61%
- 15億7719万
- 2021年6月30日 +2.74%
- 16億2047万
- 2021年9月30日 -10.41%
- 14億5179万
- 2021年12月31日 -3.16%
- 14億598万
- 2022年3月31日 +1.22%
- 14億2319万
- 2022年6月30日 +5.87%
- 15億678万
- 2022年9月30日 -11.48%
- 13億3378万
- 2022年12月31日 +6.91%
- 14億2596万
- 2023年3月31日 +17.62%
- 16億7729万
- 2023年6月30日 +7.48%
- 18億283万
- 2023年9月30日 -32.06%
- 12億2487万
- 2023年12月31日 -30.38%
- 8億5275万
- 2024年3月31日 -6.4%
- 7億9819万
- 2024年6月30日 -11.49%
- 7億646万
- 2024年9月30日 +163.72%
- 18億6310万
- 2024年12月31日 +1.28%
- 18億8688万
- 2025年3月31日 +2.88%
- 19億4131万
- 2025年6月30日 -2.25%
- 18億9755万
- 2025年9月30日 -8.78%
- 17億3089万
- 2025年12月31日 -0.58%
- 17億2081万
- 2026年3月31日 +13.21%
- 19億4810万
個別
- 2014年3月31日
- 2億8093万
- 2015年3月31日 +62.25%
- 4億5580万
- 2016年3月31日 +31.41%
- 5億9895万
- 2017年3月31日 -6.28%
- 5億6133万
- 2018年3月31日 +67.5%
- 9億4023万
- 2019年3月31日 -2.38%
- 9億1781万
- 2020年3月31日 +19.17%
- 10億9374万
- 2021年3月31日 +18.49%
- 12億9597万
- 2022年3月31日 -12.23%
- 11億3752万
- 2023年3月31日 +27.29%
- 14億4798万
- 2024年3月31日 -59.04%
- 5億9307万
- 2025年3月31日 +184.63%
- 16億8804万
- 2026年3月31日 -9.87%
- 15億2147万
有報情報
- #1 企業結合等関係、四半期連結財務諸表(連結)
- (2)移転した事業に係る資産及び負債の適正な帳簿価額並びにその主な内訳2023/11/13 16:07
(3)会計処理流動資産 269,455千円 固定資産 2,304,190千円 資産合計 2,573,645千円 流動負債 505,844千円 固定負債 579,993千円 負債合計 1,085,837千円
「事業分離等に関する会計基準」(企業会計基準第7号 2013年9月13日)及び「企業結合会計基準及び事業分離等会計基準に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第10号 2019年1月16日)に基づき処理を行っております。