ダブルスタンダード（3925）の流動資産の推移 - 四半期
連結
- 2014年3月31日
- 1億2709万
- 2015年3月31日 +138.02%
- 3億251万
- 2015年9月30日 +52.7%
- 4億6193万
- 2015年12月31日 +100.86%
- 9億2784万
- 2016年3月31日 +9.76%
- 10億1843万
- 2016年6月30日 -3.13%
- 9億8660万
- 2016年9月30日 +3.43%
- 10億2048万
- 2016年12月31日 +5.72%
- 10億7885万
- 2017年3月31日 +21.63%
- 13億1221万
- 2017年6月30日 -24.83%
- 9億8637万
- 2017年9月30日 +16.01%
- 11億4433万
- 2017年12月31日 +16.59%
- 13億3417万
- 2018年3月31日 +4.04%
- 13億8807万
- 2018年6月30日 -0.47%
- 13億8151万
- 2018年9月30日 +9.52%
- 15億1297万
- 2018年12月31日 +16.48%
- 17億6237万
- 2019年3月31日 +9.99%
- 19億3844万
- 2019年6月30日 -13.4%
- 16億7875万
- 2019年9月30日 +16.56%
- 19億5670万
- 2019年12月31日 +14.66%
- 22億4360万
- 2020年3月31日 +15.51%
- 25億9164万
- 2020年6月30日 -15.11%
- 22億5万
- 2020年9月30日 +9.51%
- 24億938万
- 2020年12月31日 +6.08%
- 25億5583万
- 2021年3月31日 +21.79%
- 31億1274万
- 2021年6月30日 +5.28%
- 32億7716万
- 2021年9月30日 +5.73%
- 34億6509万
- 2021年12月31日 -0.26%
- 34億5600万
- 2022年3月31日 +14.34%
- 39億5170万
- 2022年6月30日 -6.32%
- 37億187万
- 2022年9月30日 +13.39%
- 41億9762万
- 2022年12月31日 +1.17%
- 42億4688万
- 2023年3月31日 +17.72%
- 49億9958万
- 2023年6月30日 -11.92%
- 44億355万
- 2023年9月30日 +2.08%
- 44億9497万
- 2023年12月31日 +3.72%
- 46億6198万
- 2024年3月31日 +18.65%
- 55億3151万
- 2024年6月30日 -12.76%
- 48億2542万
- 2024年9月30日 +12.99%
- 54億5216万
- 2024年12月31日 +0.78%
- 54億9489万
- 2025年3月31日 +16.52%
- 64億287万
- 2025年6月30日 -18.1%
- 52億4381万
- 2025年9月30日 +9.52%
- 57億4315万
- 2025年12月31日 +2.34%
- 58億7781万
- 2026年3月31日 +8.64%
- 63億8569万
- 2026年6月30日 -15.68%
- 53億8431万
個別
- 2014年3月31日
- 6726万
- 2015年3月31日 +81.37%
- 1億2199万
- 2016年3月31日 +466.87%
- 6億9155万
- 2017年3月31日 +1.49%
- 7億184万
- 2018年3月31日 +13.11%
- 7億9384万
- 2019年3月31日 +46.76%
- 11億6501万
- 2020年3月31日 +39.31%
- 16億2302万
- 2021年3月31日 +30.48%
- 21億1774万
- 2022年3月31日 +29.82%
- 27億4916万
- 2023年3月31日 +24.99%
- 34億3611万
- 2024年3月31日 +20.44%
- 41億3828万
- 2025年3月31日 +34.77%
- 55億7702万
- 2026年3月31日 -3.24%
- 53億9608万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (資産)2023/11/13 15:48
流動資産は、前連結会計年度末より504百万円減少し4,494百万円となりました。これは主に、現金及び預金の減少405百万円及び仕掛品の減少17百万円によるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末より337百万円増加し952百万円となりました。これは主に、子会社の新社屋建築に伴う土地購入による土地の増加250百万円及び投資有価証券の増加100百万円によるものであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
