ダブルスタンダード(3925)の流動負債の推移 - 四半期
連結
- 2014年3月31日
- 4401万
- 2015年3月31日 +237.04%
- 1億4834万
- 2015年9月30日 +50.5%
- 2億2324万
- 2015年12月31日 +10.64%
- 2億4701万
- 2016年3月31日 +2.98%
- 2億5436万
- 2016年6月30日 -13.03%
- 2億2122万
- 2016年9月30日 -3.61%
- 2億1323万
- 2016年12月31日 +49.69%
- 3億1918万
- 2017年3月31日 +68.21%
- 5億3690万
- 2017年6月30日 -59.89%
- 2億1533万
- 2017年9月30日 +17.47%
- 2億5296万
- 2017年12月31日 +30.32%
- 3億2965万
- 2018年3月31日 +3.4%
- 3億4085万
- 2018年6月30日 -17.12%
- 2億8248万
- 2018年9月30日 +6.47%
- 3億75万
- 2018年12月31日 +8.28%
- 3億2564万
- 2019年3月31日 +37.82%
- 4億4879万
- 2019年6月30日 -38.12%
- 2億7773万
- 2019年9月30日 +43.13%
- 3億9751万
- 2019年12月31日 +13.99%
- 4億5311万
- 2020年3月31日 +36.04%
- 6億1643万
- 2020年6月30日 -40.02%
- 3億6972万
- 2020年9月30日 +26.21%
- 4億6662万
- 2020年12月31日 -13.44%
- 4億392万
- 2021年3月31日 +68.9%
- 6億8222万
- 2021年6月30日 +30.98%
- 8億9354万
- 2021年9月30日 -15.03%
- 7億5927万
- 2021年12月31日 -12.24%
- 6億6634万
- 2022年3月31日 +38.44%
- 9億2252万
- 2022年6月30日 -28.82%
- 6億5665万
- 2022年9月30日 +27.99%
- 8億4045万
- 2022年12月31日 -25.05%
- 6億2989万
- 2023年3月31日 +44.06%
- 9億745万
- 2023年6月30日 -31.53%
- 6億2133万
- 2023年9月30日 +24.01%
- 7億7050万
- 2023年12月31日 -20.11%
- 6億1553万
- 2024年3月31日 +58.5%
- 9億7562万
- 2024年6月30日 -33.57%
- 6億4810万
- 2024年9月30日 +25.77%
- 8億1514万
- 2024年12月31日 -14.75%
- 6億9491万
- 2025年3月31日 +57.65%
- 10億9553万
- 2025年6月30日 -57.36%
- 4億6714万
- 2025年9月30日 +40.62%
- 6億5691万
- 2025年12月31日 -27.42%
- 4億7678万
- 2026年3月31日 +36.19%
- 6億4932万
- 2026年6月30日 -10.6%
- 5億8049万
個別
- 2014年3月31日
- 2976万
- 2015年3月31日 +65.63%
- 4929万
- 2016年3月31日 +100.66%
- 9891万
- 2017年3月31日 +232.7%
- 3億2909万
- 2018年3月31日 -32.67%
- 2億2157万
- 2019年3月31日 +23.57%
- 2億7381万
- 2020年3月31日 +96.64%
- 5億3843万
- 2021年3月31日 +23.63%
- 6億6567万
- 2022年3月31日 +23.55%
- 8億2246万
- 2023年3月31日 +9.4%
- 8億9975万
- 2024年3月31日 +6.2%
- 9億5554万
- 2025年3月31日 +12.08%
- 10億7102万
- 2026年3月31日 -44.35%
- 5億9599万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (負債)2023/11/13 15:48
流動負債は、前連結会計年度末より136百万円減少し770百万円となりました。これは主に、未払法人税等の減少76百万円及び未払消費税等の減少35百万円によるものであります。
固定負債は、前連結会計年度末より5百万円減少し36百万円となりました。これは主に、子会社の役員退職慰労引当金の減少6百万円によるものであります。