形固定資産
主に定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 18～25年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2022/12/26 12:17

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	減損損失の計上によるものであります。
工具、器具及び備品	減損損失の計上によるものであります。

3.「減価償却累計額」には、減損損失累計額が含まれております。

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#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

用途	場所	種類	減損損失(千円)
店舗	東京都品川区	建物	22,797
		その他(有形固定資産)	5,689
		ソフトウェア	1,157

現時点において十分なキャッシュ・フローの獲得が見込まれないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
当社は、独立したキャッシュ・フローを生み出す事業単位を基準に資産のグルーピングを行っております。

2022/12/26 12:17

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ有形固定資産
主に定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2022/12/26 12:17

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
主に定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2022/12/26 12:17

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
主に定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～25年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2022/12/26 12:17