要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
主に定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～25年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2026/04/23 16:27

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

工具器具備品	ボール用プリンター	1,245千円
建物	店舗リフォーム工事費用	1,827千円

2.「減価償却累計額」には、減損損失累計額が含まれております。

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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ有形固定資産
主に定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
主に定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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