建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
主に定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 18～25年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/04/25 10:52

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物 本社ビル増床 10,596千円
事業の譲受 13,240千円

2018/04/25 10:52

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
主に定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～25年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/04/25 10:52