チエル（3933）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2016年9月30日: 5682万
2016年12月31日 -86.04%: 793万
2017年3月31日 +999.99%: 1億5731万
2017年6月30日: -1479万
2017年9月30日: 1億178万
2017年12月31日 -28.53%: 7274万
2018年3月31日 +152.82%: 1億8392万
2018年6月30日: -1億1025万
2018年9月30日 -37.82%: -1億5195万
2018年12月31日 -70.96%: -2億5978万
2019年3月31日: 1057万
2019年6月30日: -8199万
2019年9月30日: 9948万
2019年12月31日 -84.98%: 1494万
2020年3月31日 +935.74%: 1億5477万
2020年6月30日: -1953万
2020年9月30日: 9676万
2020年12月31日 +68.83%: 1億6337万
2021年3月31日 +120.74%: 3億6062万
2021年6月30日 -57.4%: 1億5361万
2021年9月30日 +83.8%: 2億8235万
2021年12月31日 +32.09%: 3億7295万
2022年3月31日 +26.75%: 4億7271万
2022年6月30日 -61.81%: 1億8050万
2022年9月30日 +49.07%: 2億6908万
2022年12月31日 +10.69%: 2億9784万
2023年3月31日 +42.11%: 4億2326万
2023年6月30日 -68.61%: 1億3287万
2023年9月30日 +93.26%: 2億5679万
2023年12月31日 +21.55%: 3億1212万
2024年3月31日 +11.64%: 3億4845万
2024年6月30日 -89.59%: 3627万
2024年9月30日 +289.74%: 1億4138万
2024年12月31日 +18.16%: 1億6706万
2025年3月31日 +183.59%: 4億7376万
2025年6月30日 -95.81%: 1987万
2025年9月30日 +999.99%: 3億8946万
2025年12月31日 +20.11%: 4億6780万
2026年3月31日 +69.52%: 7億9300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(千円)
2025/06/30 16:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/30 16:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/30 16:00