要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)を、また、連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
商標権については、主として15年で償却しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づいて償却しております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/24 13:33

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自2024年4月1日至2025年3月31日)	当連結会計年度(自2025年4月1日至2026年3月31日)
建物及び構築物	4,325千円	12千円
機械装置及び運搬具	535	11

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物の当期増加額のうち主なものは、埼玉工場空調設備工事、配管改修工事等の取得24,356千円によるものであります。
機械及び装置の当期増加額のうち主なものは、製品生産用金型等の取得278,949千円によるものであります。
工具、器具及び備品の当期増加額のうち主なものは、検査測定用機器等の取得30,261千円によるものであります。
リース資産の当期増加額のうち主なものは、サーバ、検査測定用機器等の取得25,654千円によるものであります。
建設仮勘定の当期増加額のうち主なものは、三春工場新棟建設に係る支出898,653千円によるものであります。2026/06/24 13:33

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)を、また、連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2026/06/24 13:33