有形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 1億2316万
- 2015年3月31日 -26.08%
- 9103万
- 2016年3月31日 -9.86%
- 8206万
- 2017年3月31日 +22.5%
- 1億52万
- 2018年3月31日 -12.41%
- 8805万
- 2019年3月31日 +9.93%
- 9679万
- 2020年3月31日 +7.97%
- 1億451万
- 2021年3月31日 -10.06%
- 9399万
- 2022年3月31日 +5.48%
- 9914万
- 2023年3月31日 -10.05%
- 8918万
個別
- 2014年3月31日
- 1億1346万
- 2015年3月31日 -25.99%
- 8397万
- 2016年3月31日 -7.34%
- 7781万
- 2017年3月31日 +4.03%
- 8095万
- 2018年3月31日 -59.73%
- 3259万
- 2019年3月31日 -20.06%
- 2605万
- 2020年3月31日 -13.76%
- 2247万
- 2021年3月31日 +19.6%
- 2687万
- 2022年3月31日 -20.05%
- 2148万
- 2023年3月31日 +8.78%
- 2337万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2)有形固定資産2023/06/28 15:01
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- ース資産の内容2023/06/28 15:01
有形固定資産
主として本社の電話設備(工具、器具及び備品)であります。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/28 15:01
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/06/28 15:01 - #5 有形固定資産等明細表（連結）
- 【有形固定資産等明細表】2023/06/28 15:01
(単位:千円) - #6 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2023/06/28 15:01
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 期首残高 5,951千円 10,641千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 4,689 - 時の経過による調整額 - 393 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/28 15:01
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。