- 2820
- 2026/10/08
- 時価
- 466億円
- PER 予
- 22.58倍
- 2016年以降
- 6.19-40.75倍
(2016-2026年) - PBR
- 3.94倍
- 2016年以降
- 0.96-5.71倍
(2016-2026年) - 配当 予
- 1.49%
- ROE 予
- 17.44%
- ROA 予
- 11.2%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
やまみ(2820)の賞与引当金の推移 - 全期間
個別
- 2015年6月30日
- 642万
- 2016年3月31日 +361.06%
- 2960万
- 2016年6月30日 -72.97%
- 800万
- 2016年9月30日 +300%
- 3200万
- 2016年12月31日 -71.87%
- 900万
- 2017年3月31日 +300%
- 3600万
- 2017年6月30日 -77.34%
- 816万
- 2017年9月30日 +300%
- 3264万
- 2017年12月31日 -69.55%
- 994万
- 2018年3月31日 +300%
- 3976万
- 2018年6月30日 -78.02%
- 873万
- 2018年9月30日 +300%
- 3495万
- 2018年12月31日 -72.88%
- 948万
- 2019年3月31日 +300%
- 3792万
- 2019年6月30日 -77.48%
- 854万
- 2019年9月30日 +300%
- 3416万
- 2019年12月31日 -72.03%
- 955万
- 2020年3月31日 +300%
- 3821万
- 2020年6月30日 -72.38%
- 1055万
- 2020年9月30日 +300%
- 4221万
- 2020年12月31日 -74.28%
- 1085万
- 2021年3月31日 +300%
- 4343万
- 2021年6月30日 -73.57%
- 1148万
- 2021年9月30日 +300%
- 4592万
- 2021年12月31日 -74.54%
- 1169万
- 2022年3月31日 +300%
- 4676万
- 2022年6月30日 -76.11%
- 1117万
- 2022年9月30日 +300%
- 4468万
- 2022年12月31日 -74.78%
- 1127万
- 2023年3月31日 +300%
- 4508万
- 2023年6月30日 -74.2%
- 1163万
- 2023年9月30日 +300%
- 4652万
- 2023年12月31日 -71.56%
- 1323万
- 2024年3月31日 +300%
- 5292万
- 2024年6月30日 -71.56%
- 1505万
- 2024年9月30日 +300%
- 6020万
- 2024年12月31日 -76.53%
- 1413万
- 2025年3月31日 +300%
- 5652万
- 2025年6月30日 -73.02%
- 1525万
- 2025年9月30日 +300%
- 6100万
- 2025年12月31日 -77.46%
- 1375万
- 2026年3月31日 +300%
- 5500万
- 2026年6月30日 -70.66%
- 1613万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/09/28 14:39
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因 となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年6月30日) 当事業年度(2026年6月30日) 繰延税金資産 賞与引当金 4,645千円 5,060千円 未払事業税 6,793 〃 34,610 〃
- #2 製造原価明細書(連結)
- (注) ※1 労務費には次のものが含まれております。2026/09/28 14:39
※2 主な内訳は、次のとおりであります。項目 前事業年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 当事業年度(自 2025年7月1日至 2026年6月30日) 賞与引当金繰入額 12,870千円 13,460千円
- #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料及び貯蔵品
総平均法
3. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~31年
構築物 8~40年
機械及び装置 2~25年
車両運搬具 2~10年
工具、器具及び備品 2~15年2026/09/28 14:39