Ubicom HD(3937)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 8550万
- 2015年12月31日
- -7588万
- 2016年3月31日
- -7134万
- 2016年6月30日
- -1536万
- 2016年9月30日
- 705万
- 2016年12月31日 +898.81%
- 7043万
- 2017年3月31日 -20.03%
- 5632万
- 2017年6月30日 -79.84%
- 1135万
- 2017年9月30日 +766.65%
- 9840万
- 2017年12月31日 +39.76%
- 1億3753万
- 2018年3月31日 +14.34%
- 1億5726万
- 2018年6月30日 -60.01%
- 6288万
- 2018年9月30日 +262.74%
- 2億2811万
- 2018年12月31日 +42.37%
- 3億2475万
- 2019年3月31日 +13.47%
- 3億6850万
- 2019年6月30日 -69.46%
- 1億1255万
- 2019年9月30日 +108.45%
- 2億3462万
- 2019年12月31日 +54.43%
- 3億6234万
- 2020年3月31日 +51.75%
- 5億4986万
- 2020年6月30日 -75.61%
- 1億3408万
- 2020年9月30日 +112.8%
- 2億8533万
- 2020年12月31日 +52.1%
- 4億3398万
- 2021年3月31日 +62.34%
- 7億454万
- 2021年6月30日 -75.98%
- 1億6921万
- 2021年9月30日 +84.68%
- 3億1251万
- 2021年12月31日 +64.9%
- 5億1534万
- 2022年3月31日 +86.41%
- 9億6063万
- 2022年6月30日 -67.88%
- 3億853万
- 2022年9月30日 +50.79%
- 4億6524万
- 2022年12月31日 -14.46%
- 3億9795万
- 2023年3月31日 +59.02%
- 6億3281万
- 2023年6月30日 -71.2%
- 1億8223万
- 2023年9月30日 +119.17%
- 3億9939万
- 2023年12月31日 +0.31%
- 4億65万
- 2024年3月31日 +63.34%
- 6億5444万
- 2024年6月30日 -56.77%
- 2億8293万
- 2024年9月30日 +36%
- 3億8478万
- 2024年12月31日 +90.61%
- 7億3343万
- 2025年3月31日 +13.19%
- 8億3014万
- 2025年9月30日 -40.27%
- 4億9582万
- 2025年12月31日 +44.07%
- 7億1430万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 15:36
(千円) - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (会計方針の変更)2025/06/25 15:36
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/25 15:36
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用されますが連結財務諸表に与える影響はありません。