無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

たな卸資産
イ 商品及び製品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
ロ 原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物(建物附属設備を含む)は、定額法によっております。
(ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備については定率法)
その他の有形固定資産は、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～24年
機械及び装置 5～8年
工具、器具及び備品 2～8年2022/02/25 15:26

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。
2.減価償却資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物(建物附属設備を含む)は、定額法によっております。
(ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備については定率法)
その他の有形固定資産は、定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～24年
機械及び装置 5年～8年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2年～8年2022/02/25 15:26