建物（純額）

有報情報

#1 保証債務の注記

3 保証債務
下記事業用建物賃貸借契約に対し、債務保証をおこなっております。

2020/12/25 15:00

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～15年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。2020/12/25 15:00

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/12/25 15:00