- 4189
- 2026/09/04
- 時価
- 1225億円
- PER 予
- 13.28倍
- 2016年以降
- 5.53-27.72倍
(2016-2025年) - PBR
- 1.55倍
- 2016年以降
- 0.95-4.63倍
(2016-2025年) - 配当 予
- 3.94%
- ROE 予
- 11.65%
- ROA 予
- 6.59%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年12月31日
- 476億4700万
- 2015年12月31日 -11.67%
- 420億8700万
- 2016年6月30日 +1.15%
- 425億7200万
個別
- 2014年12月31日
- 452億4400万
- 2015年12月31日 -12.59%
- 395億4900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/09/30 16:45
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/09/30 16:45
有形固定資産
主として、ホストコンピュータ及び端末機であります。 - #3 事業等のリスク
- また、当社グループは事業資金の調達を行うに際し、取引金融機関との間でシンジケートローン契約を締結しておりますが、当該契約には一定の財務制限条項が付されております。これらに抵触した場合、該当する借入金の一括返済及び契約解除のおそれがあり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。2016/09/30 16:45
(9) 固定資産の減損について
当社グループは、製造設備等の固定資産を多数所有しており、固定資産の減損に係る会計基準を適用しておりますが、今後大幅な企業収益性の悪化や不動産価格の下落等があった場合には減損損失が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 流動資産 14,984 百万円2016/09/30 16:45
固定資産 4,385
資産合計 19,370 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/09/30 16:45
(単位:百万円) - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2016/09/30 16:45
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳当連結会計年度(平成26年12月31日) 流動資産-繰延税金資産 462百万円 固定資産-繰延税金資産(投資その他の資産-その他) 133 固定負債-繰延税金負債 △4,365
- #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産合計は、437億44百万円(前連結会計年度末比153億55百万円減少)となりました。流動資産の減少は、期中に連結子会社を売却したことによる各勘定科目などの減少によるものであります。2016/09/30 16:45
当連結会計年度末における固定資産合計は、420億87百万円(前連結会計年度末比55億60百万円減少)となりました。固定資産の減少は、期中に連結子会社を売却したことによる各勘定科目などの減少によるものであります。
(負債) - #8 連結キャッシュ・フロー計算書関係(連結)
- 株式の売却によりミヤコ化学㈱が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びにミヤコ化学㈱株式の売却価額と売却による収入は次のとおりであります。2016/09/30 16:45
注.子会社株式の売却価額は、売却費用55百万円を控除しております。流動資産 14,984 百万円 固定資産 4,385 流動負債 △14,990
なお、前連結会計年度については、該当事項はありません。 - #9 連結損益計算書関係(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
注2016/09/30 16:45前連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)当連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)土地 64百万円 10百万円 建物 76 - 計 140 10 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2016/09/30 16:45
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社ミヤコ化学㈱は定率法を、その他の連結子会社2社は定額法を採用しております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主として、総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2016/09/30 16:45
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #12 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2016/09/30 16:45
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)流動資産合計 10,719 固定資産合計 389
1.関連当事者との取引