九州旅客鉄道（9142）の固定資産圧縮損の推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 239億8100万
- 2016年6月30日 -99.98%
- 400万
- 2016年9月30日 +850%
- 3800万
- 2016年12月31日 +289.47%
- 1億4800万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 252億7500万
- 2017年6月30日 -97%
- 7億5700万
- 2017年9月30日 ±0%
- 7億5700万
- 2017年12月31日 ±0%
- 7億5700万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 133億1700万
- 2018年6月30日 -95.55%
- 5億9200万
- 2018年9月30日 +1.18%
- 5億9900万
- 2018年12月31日 +18.03%
- 7億700万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 161億7600万
- 2019年6月30日 -89.22%
- 17億4400万
- 2019年9月30日 +7.63%
- 18億7700万
- 2019年12月31日 +2.02%
- 19億1500万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 293億3300万
- 2020年6月30日 -97.43%
- 7億5300万
- 2020年9月30日 +25.76%
- 9億4700万
- 2020年12月31日 +0.74%
- 9億5400万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 193億3900万
- 2021年6月30日 -97.56%
- 4億7200万
- 2021年9月30日 +1.27%
- 4億7800万
- 2021年12月31日 +31.17%
- 6億2700万
- 2022年3月31日 +857.89%
- 60億600万
- 2022年6月30日 -93.89%
- 3億6700万
- 2022年9月30日 +72.75%
- 6億3400万
- 2022年12月31日 +454.57%
- 35億1600万
- 2023年3月31日 +136.46%
- 83億1400万
- 2023年6月30日 -99.33%
- 5600万
- 2023年9月30日 +742.86%
- 4億7200万
- 2023年12月31日 +968.43%
- 50億4300万
- 2024年3月31日 +59.55%
- 80億4600万
- 2024年6月30日 -95.05%
- 3億9800万
- 2024年9月30日 +17.34%
- 4億6700万
- 2024年12月31日 +27.62%
- 5億9600万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 88億6300万
- 2025年6月30日 -96.58%
- 3億300万
- 2025年9月30日 +18.48%
- 3億5900万
- 2025年12月31日 +100.56%
- 7億2000万
- 2026年3月31日 +538.19%
- 45億9500万
- 2026年6月30日 -96.34%
- 1億6800万
個別
- 2016年3月31日
- 238億9300万
- 2017年3月31日 +5.47%
- 252億
- 2018年3月31日 -47.35%
- 132億6800万
- 2019年3月31日 +21.83%
- 161億6500万
- 2020年3月31日 +80.17%
- 291億2500万
- 2021年3月31日 -33.7%
- 193億1000万
- 2022年3月31日 -69.19%
- 59億4900万
- 2023年3月31日 +39.15%
- 82億7800万
- 2024年3月31日 -3.03%
- 80億2700万
- 2025年3月31日 +8.87%
- 87億3900万
- 2026年3月31日 -47.64%
- 45億7600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- これらの工事負担金等は、主として工事完成時に当該工事負担金等相当額を取得した固定資産の取得原価から直接減額して計上しております。2026/06/19 15:30
連結損益計算書においては、工事負担金等受入額等を特別利益に計上するとともに、固定資産の取得原価から直接減額した額を固定資産圧縮損として特別損失に計上しております。
(9) グループ通算制度の適用 - #2 固定資産圧縮損の注記（連結）
- ※8 固定資産圧縮損の主な内訳は次のとおりであります。2026/06/19 15:30
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- これらの工事負担金等は、工事完成時に当該工事負担金等相当額を取得した固定資産の取得原価から直接減額して計上しております。2026/06/19 15:30
損益計算書においては、工事負担金等受入額等を特別利益に計上するとともに、固定資産の取得原価から直接減額した額を固定資産圧縮損として特別損失に計上しております。
7.退職給付に係る会計処理の方法
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
