構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～39年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/12/25 15:00

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年9月30日)	当連結会計年度(2020年9月30日)
建物及び構築物	303,661千円	324,921千円
土地	314,665	314,665

担保付債務は、次のとおりであります。

2020/12/25 15:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

構築物の当期増加額は、主に本社外構造園工事の完成に伴う建設仮勘定からの振替によるものであります。2020/12/25 15:00

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/12/25 15:00

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～45年2020/12/25 15:00