アイモバイル(6535)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2014年7月31日
- 956万
- 2015年7月31日 -16.92%
- 794万
- 2016年7月31日 +999.99%
- 2億7172万
- 2017年7月31日 +6.02%
- 2億8807万
- 2018年7月31日 -13.98%
- 2億4779万
- 2019年7月31日 -51.51%
- 1億2014万
- 2020年7月31日 -32.73%
- 8082万
- 2021年7月31日 +4.27%
- 8427万
- 2022年7月31日 +22.22%
- 1億300万
- 2023年7月31日 +8.74%
- 1億1200万
- 2024年7月31日 +77.68%
- 1億9900万
- 2025年7月31日 +66.33%
- 3億3100万
個別
- 2014年7月31日
- 956万
- 2015年7月31日 -16.92%
- 794万
- 2016年7月31日 +322.59%
- 3357万
- 2017年7月31日 +117.26%
- 7295万
- 2018年7月31日 +63.04%
- 1億1894万
- 2019年7月31日 +1.01%
- 1億2014万
- 2020年7月31日 -32.73%
- 8082万
- 2021年7月31日 +4.27%
- 8427万
- 2022年7月31日 +22.22%
- 1億300万
- 2023年7月31日 +5.83%
- 1億900万
- 2024年7月31日 +30.28%
- 1億4200万
- 2025年7月31日 +73.24%
- 2億4600万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (10)システムトラブルについて2025/10/23 12:00
当社グループは、各種サービス提供をインターネット環境において行っており、システムの安定的な稼働が業務遂行上必要不可欠なものとなっております。そのため、当社グループは、常時ネットワークを監視し、日常的に保守管理も行っております。また、継続的な設備投資により、システム障害を未然に防ぐ体制も整えております。しかしながら、システムへの一時的な過負担、ソフトウエアの不備、未知のコンピューターウィルスの侵入や人的な破壊行為、テロ攻撃、地震や台風等の自然災害といった事象が発生し、当社グループのシステムに障害が発生した場合、当社グループの事業が大きな影響を受け、当社グループの業績及び今後の事業展開に影響を及ぼす可能性があります。
(11)個人情報管理について - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2025/10/23 12:00
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) のれんの償却方法及び償却期間 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1. 当期増加額のうち、主なものは以下のとおりであります。2025/10/23 12:00
(注)2. 当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。機械及び装置 太陽光発電設備の取得 311 百万円 土地 太陽光発電用地 29 百万円 ソフトウエア 自社システム開発による取得 175 百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2025/10/23 12:00
当社グループは、事業単位を基準として資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額 東京都渋谷区 事業用資産 ソフトウエア 8 百万円 福島県須賀川市等 事業用資産 建設仮勘定 139 百万円
ソフトウエアについては、当初予定していた収益が見込めなくなったことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を特別損失として計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを零とみなして算定しております。 - #5 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2025/10/23 12:00
当連結会計年度における設備投資の総額は、606百万円であります。その主なものは、インターネット広告事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得46百万円、コンシューマ事業における自社開発にかかるソフトウエアの取得161百万円、及びその他設備の取得398百万円であります。
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2025/10/23 12:00
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3. 引当金の計上基準