有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降取得の建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 6年~15年
工具、器具及び備品 5年~8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に3年)に基づいております。2018/07/02 15:22 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
「ソフトウエア」の当期増加額は、自社利用ソフトウェアの取得によるものであります。2018/07/02 15:22 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降取得の建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 6年~15年
工具、器具及び備品 5年~8年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に3年)に基づいております。2018/07/02 15:22