- 5704
- 2026/09/07
- 時価
- 22億円
- PER 予
- 16.65倍
- 2016年以降
- 赤字-529.41倍
(2016-2025年) - PBR
- 1.31倍
- 2016年以降
- 0.79-6.33倍
(2016-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 7.87%
- ROA 予
- 4.97%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額は、主に報告セグメントに配分していない全社資産であります。2024/03/27 9:31
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社等の設備投資額であります。
2.セグメント利益は、損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額は、主に報告セグメントに配分していない全社資産であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社等の設備投資額であります。
2.セグメント利益は、損益計算書の営業利益と調整を行っております。2024/03/27 9:31 - #3 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ②リース資産の減価償却の方法2024/03/27 9:31
重要な会計方針「2.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
2.オペレーティング・リース取引 - #4 事業等のリスク
- 現在におきましても、さらなる成長のための積極的な設備投資を優先しておりますが、将来的には経営成績及び財政状態を勘案しながら株主への利益の配当を目指していく方針であります。2024/03/27 9:31
② 固定資産の減損について
当社は、工場建物、生産用の機械装置等の有形固定資産及びソフトウエア等の無形固定資産を保有しておりますが、競合やその他の理由によって事業収益性が低下し、当該資産が十分なキャッシュ・フローを創出できないと判断される場合、減損の認識が必要となり、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。このため当社は、固定資産の貸借対照表計上額につきましては、当該資産から得られる将来のキャッシュ・フローの見積りに基づく残存価額の回収可能性を定期的に評価しております。 - #5 固定資産売却損の注記
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2024/03/27 9:31前事業年度
(自 2022年1月1日
至 2022年12月31日)当事業年度
(自 2023年1月1日
至 2023年12月31日)機械及び装置 455千円 1,908千円 リース資産 2,891 - 計 3,347 1,908 - #6 固定資産売却益の注記
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2024/03/27 9:31前事業年度
(自 2022年1月1日
至 2022年12月31日)当事業年度
(自 2023年1月1日
至 2023年12月31日)機械及び装置 1,314千円 -千円 計 1,314 - - #7 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2024/03/27 9:31前事業年度
(自 2022年1月1日
至 2022年12月31日)当事業年度
(自 2023年1月1日
至 2023年12月31日)建物 -千円 223千円 機械及び装置 1,537 5,242 工具、器具及び備品 0 84 リース資産 - 1,439 建設仮勘定 - 13,430 ソフトウエア - 3,332 計 1,537 23,752 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2024/03/27 9:31 - #9 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2024/03/27 9:31
- #10 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2024/03/27 9:31
- #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当事業年度末における流動資産は1,562,520千円となり、前事業年度末に比べ174,792千円増加いたしました。これは主に仕掛品が115,497千円減少したものの、電子記録債権が111,742千円、前渡金が59,064千円、商品及び製品が65,232千円増加したことによるものであります。2024/03/27 9:31
固定資産は3,418,083千円となり、前事業年度末に比べ473,797千円増加いたしました。これは主に建設仮勘定が457,224千円減少したものの、建物が534,303千円、機械及び装置が355,812千円増加したことによるものであります。
この結果、総資産は4,980,604千円となり、前事業年度末に比べ648,590千円増加いたしました。 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2024/03/27 9:31
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)