- 1439
- 2025/02/10
- 時価
- 36億円
- PER
- 17.95倍
- 2017年以降
- 赤字-61.21倍
(2017-2024年) - PBR
- 1.44倍
- 2017年以降
- 0.66-2.52倍
(2017-2024年) - 配当
- 0%
- ROE
- 8.03%
- ROA
- 3.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2018/03/30 15:30
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 事業等のリスク
- 当社グループは、新築・リフォーム工事に輸入素材であるコーラルストーンを使用し、品質面での差別化を図っております。このコーラルストーンは海外からの輸入に依存しており、為替レートの大幅な円安や、原油価格の上昇により、輸送コストが高騰した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。2018/03/30 15:30
⑧ 店舗展開に係る固定資産の減損について
当社グループは、ドミナント戦略に基づいて店舗展開を行っております。店舗開設にかかる設備投資の実施にあたっては、事前に収益性や投資回収の可能性について様々な観点から検討を行っておりますが、事業環境の急変などにより、予期せぬ状況変化や初期の事業計画から大幅な乖離が生じた場合、固定資産の減損損失が生じ、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 6.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額ならびにその内訳2018/03/30 15:30
流動資産 3,050 千円 固定資産 17,271 千円 資産合計 20,321 千円 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年~35年
構築物 10年~20年
工具器具・備品 5年~20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間5年に基づいております。2018/03/30 15:30 - #5 固定資産売却益の注記
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2018/03/30 15:30前事業年度
(自 平成28年1月31日)
至 平成28年12月31日)当事業年度
(自 平成29年1月31日)
至 平成29年12月31日)車両運搬具 2,652千円 ― 千円 - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※3 有形固定資産の減価償却累計額2018/03/30 15:30
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/03/30 15:30
- #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社N-Basicを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得による支出(純額)との関係は次のとおりであります。2018/03/30 15:30
流動資産 3,050 千円 固定資産 17,271 のれん 16,304 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は1,707百万円となりました。主な内訳は、現金預金885百万円、販売用不動産546百万円であります。2018/03/30 15:30
固定資産は948百万円となりました。主な内訳は、有形固定資産832百万円、投資その他の資産67百万円であります。
② 負債 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~39年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間5年に基づいております。2018/03/30 15:30