#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 10年～35年
構築物 10年～20年
工具器具・備品 5年～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間5年に基づいております。2021/03/29 15:59
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間5年に基づいております。
(3) 重要な引当金の計上基準
2021/03/29 15:59
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間5年に基づいております。
4.引当金の計上基準
2021/03/29 15:59
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物・構築物 10～39年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間5年に基づいております。2021/03/29 15:59