レノバ(9519)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2016年5月31日
- 85億5625万
- 2016年11月30日 -34.22%
- 56億2812万
- 2017年2月28日 +20.36%
- 67億7411万
- 2017年5月31日 +22.01%
- 82億6509万
- 2017年8月31日 -69.99%
- 24億8053万
- 2017年11月30日 +142.53%
- 60億1592万
- 2018年2月28日 +45.07%
- 87億2737万
- 2018年3月31日 +34.52%
- 117億4000万
- 2018年5月31日 ±0%
- 117億4000万
- 2018年6月30日 -71.52%
- 33億4300万
- 2018年8月31日 ±0%
- 33億4300万
- 2018年11月30日 +99.1%
- 66億5600万
- 2019年2月28日 +58.08%
- 105億2200万
- 2019年3月31日 +33.99%
- 140億9800万
- 2019年6月30日 -74.83%
- 35億4800万
- 2019年9月30日 +149.72%
- 88億6000万
- 2019年12月31日 +54.41%
- 136億8100万
- 2020年3月31日 +42.16%
- 194億4900万
- 2020年6月30日 -69.22%
- 59億8600万
- 2020年9月30日 +80.02%
- 107億7600万
- 2020年12月31日 +51.66%
- 163億4300万
個別
- 2016年5月31日
- 21億5402万
- 2017年5月31日 +12.81%
- 24億2998万
- 2018年5月31日 -2.92%
- 23億5900万
- 2019年3月31日 +75.24%
- 41億3400万
- 2020年3月31日 +129.9%
- 95億400万
- 2021年3月31日 -43.36%
- 53億8300万
- 2022年3月31日 -32.79%
- 36億1800万
- 2023年3月31日 +11.94%
- 40億5000万
- 2024年3月31日 -27.28%
- 29億4500万
- 2025年3月31日 +105.81%
- 60億6100万
- 2026年3月31日 +2.82%
- 62億3200万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- (5)売上高当たりCO2排出量 *1 単位:t-CO2e/年2026/06/17 15:39
スコープ1(直接排出) 事業セグメント 排出源 2025年 発電等事業 燃料 *2 5,736 開発・運営事業 0 合計 5,736 売上高あたりCO2排出量(t-CO2e/百万円) 0.067
(注) 1. 1月~12月の期間における連結売上高をもとに算出スコープ2(間接排出) 事業セグメント 排出源 2025年 発電等事業 電力 7,420 開発・運営事業 電力 *3 0 熱 20 合計 7,440 売上高あたりCO2排出量(t-CO2e/百万円) 0.087 - #2 事業の内容
- 「再生可能エネルギー発電等事業」に属するSPCが株式会社ないし合同会社として運営されている場合は、当該SPCから当社へ支払われた配当金については当社単体の営業外収益に計上され、また、これはセグメント間取引として「開発・運営事業」のセグメント利益に反映されます。2026/06/17 15:39
また、「再生可能エネルギー発電等事業」に属するSPCが匿名組合として運営されている場合は、当該SPCで計上された利益のうちの当社出資割合分相当額についてその発生年度に匿名組合分配益として当社単体の売上高に計上し、一方損失が発生した場合は、その損失のうちの当社出資割合分相当額を匿名組合分配損として当社単体の販売費及び一般管理費へ計上しています。これらもセグメント間取引として「開発・運営事業」の収益に反映されます。
なお、これら「開発・運営事業」の収益に反映されたSPCからの配当金及び分配損益については、連結決算上は連結グループ内取引として連結消去されます。 - #3 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 注2: 大株主とは、当社の直近の事業年度末において、自己又は他人の名義をもって議決権ベースで10%以上を保有する株主をいう。大株主が法人、組合等の団体である場合は、当該団体に所属する業務執行者をいう。2026/06/17 15:39
注3: 主要な取引先とは、当社グループの発注先又は受注先であって、その年間取引金額が当社の連結売上高又は相手方の連結売上高の2%を超える者をいう。
注4: 主要な借入先とは、当社グループが借入れを行っている金融機関であって、その借入金残高が当社事業年度末において当社の連結総資産又は当該金融機関の連結総資産の2%を超える金融機関をいう。 - #4 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2026/06/17 15:39
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 6,049 百万円 6,153 百万円 営業取引以外の取引による取引高 603 百万円 1,478 百万円