建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年
車両運搬具 2年
工具、器具及び備品 15年
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/29 15:09

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは下記のとおりであります。
建物 本社内装工事 11,727千円
ソフトウェア仮勘定 社内基幹システム 78,396千円

2018/06/29 15:09