有価証券報告書-第5期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1.取締役平康慶浩は、社外取締役であります。
2.監査役長谷川直、藤原誠、中喜多智彦は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、平成30年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、平成28年11月25日開催の臨時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
5.監査役の任期は、平成29年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
代表取締役社長 | - | 榎屋 幸生 | 昭和51年7月15日生 | 平成8年5月 株式会社ヴィ企画入社 平成18年2月 ヴィプランニング有限会社入社 平成24年4月 ヴィプランニング株式会社 取締役就任 平成25年10月 当社入社 代表取締役就任(現任) | (注)3 | 141,600 |
常務取締役 | 営業本部長 | 田中 勝也 | 昭和47年8月29日生 | 平成5年4月 株式会社松本組入社 平成19年1月 K's construction設立 代表就任 平成22年10月 株式会社ヴィ企画入社 平成26年1月 当社入社 平成26年1月 事業統括本部長就任 平成27年2月 取締役就任 営業本部長 平成29年5月 常務取締役就任 営業本部長(現任) | (注)3 | 28,000 |
常務取締役 | 営業本部長 | 大澤 隆 | 昭和47年7月23日生 | 平成5年4月 東山産業入社 平成9年7月 トランコム株式会社入社 平成30年4月 当社入社 平成30年6月 常務取締役就任 営業本部長(現任) | (注)3 | - |
取締役 | 管理本部長 | 奥津 慎 | 昭和45年8月10日生 | 平成5年3月 小泉産業株式会社入社 平成19年7月 株式会社ヴィ企画入社 平成26年5月 当社入社 平成26年10月 IT/財務部長就任 平成27年2月 取締役就任 管理本部長(現任) | (注)3 | 16,000 |
取締役 | - | 平康 慶浩 (注)1 | 昭和44年3月9日生 | 平成5年5月 アンダーセンコンサルティング入社 平成10年4月 朝日アーサーアンダーセン株式会社入社 平成14年6月 株式会社日本総合研究所入社 平成24年6月 セレクションアンドバリエーション株式会社 代表取締役就任(現任) 平成28年6月 当社取締役就任(現任) | (注)3 | - |
常勤監査役 | - | 吉島 伸一 | 昭和41年1月2日生 | 昭和59年4月 トヨタカローラ大阪株式会社入社 平成2年2月 佐川急便株式会社入社 平成26年2月 当社入社 平成26年2月 法務課長就任 平成27年2月 監査役就任(現任) | (注)4 | 28,000 |
監査役 | - | 長谷川 直 (注)2 | 昭和35年4月5日生 | 昭和60年4月 株式会社資生堂入社 平成4年11月 青山監査法人入社 平成8年4月 公認会計士登録 平成8年10月 大和証券株式会社入社 平成27年6月 当社監査役就任(現任) | (注)4 | 6,000 |
監査役 | - | 藤原 誠 (注)2 | 昭和55年4月28日生 | 平成19年12月 弁護士登録(大阪弁護士会) 平成20年1月 北浜法律事務所・外国法共同事業入所 平成28年6月 当社監査役就任(現任) | (注)4 | - |
監査役 | - | 中喜多 智彦 (注)2 | 昭和53年7月26日生 | 平成17年4月 新日本監査法人入所 平成19年7月 公認会計士登録 平成23年10月 株式会社ミズワン入社 平成25年5月 ロングブラックパートナーズ株式会社入社 平成26年11月 このえ有限責任監査法人入所 平成29年6月 当社監査役就任(現任) | (注)5 | - |
計 | 219,600 |
(注)1.取締役平康慶浩は、社外取締役であります。
2.監査役長谷川直、藤原誠、中喜多智彦は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、平成30年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、平成28年11月25日開催の臨時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
5.監査役の任期は、平成29年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。