形固定資産
定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～24年
機械及び装置 4年
工具、器具及び備品 2年～10年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用) 5年(社内における利用可能期間)2018/03/29 14:03

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成28年1月1日至平成28年12月31日)		当連結会計年度(自平成29年1月1日至平成29年12月31日)
建物及び構築物	335	千円	―	千円
工具、器具及び備品	150	〃	2	〃

2018/03/29 14:03

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年～24年
機械装置及び運搬具 4年
工具、器具及び備品 2年～10年
② 無形固定資産
定額法
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用) 5年(社内における利用可能期間)2018/03/29 14:03