有価証券報告書-第36期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年～24年
機械装置及び運搬具 4年
工具、器具及び備品 2年～10年
② 無形固定資産
定額法
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用) 5年(社内における利用可能期間)