ジャパンエレベーターサービス HD(6544)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 3億7129万
- 2016年12月31日 -66.06%
- 1億2602万
- 2017年3月31日 +93.44%
- 2億4377万
- 2017年6月30日 -46.08%
- 1億3143万
- 2017年9月30日 +154.97%
- 3億3512万
- 2017年12月31日 +55.23%
- 5億2021万
- 2018年3月31日 +57.64%
- 8億2007万
- 2018年6月30日 -77.45%
- 1億8489万
- 2018年9月30日 +131.32%
- 4億2771万
- 2018年12月31日 +95.5%
- 8億3619万
- 2019年3月31日 +46.1%
- 12億2166万
- 2019年6月30日 -76.08%
- 2億9224万
- 2019年9月30日 +144.87%
- 7億1562万
- 2019年12月31日 +65.49%
- 11億8426万
- 2020年3月31日 +42.73%
- 16億9027万
- 2020年6月30日 -66.56%
- 5億6518万
- 2020年9月30日 +94.26%
- 10億9794万
- 2020年12月31日 +55.09%
- 17億280万
- 2021年3月31日 +38.95%
- 23億6602万
- 2021年6月30日 -73.86%
- 6億1841万
- 2021年9月30日 +101.34%
- 12億4512万
- 2021年12月31日 +56.29%
- 19億4600万
- 2022年3月31日 +41.67%
- 27億5696万
- 2022年6月30日 -75.11%
- 6億8610万
- 2022年9月30日 +108.4%
- 14億2986万
- 2022年12月31日 +64.91%
- 23億5793万
- 2023年3月31日 +34.96%
- 31億8222万
- 2023年6月30日 -72.82%
- 8億6482万
- 2023年9月30日 +127.94%
- 19億7126万
- 2023年12月31日 +58.18%
- 31億1822万
- 2024年3月31日 +46.66%
- 45億7304万
- 2024年6月30日 -72.03%
- 12億7900万
- 2024年9月30日 +101.95%
- 25億8300万
- 2024年12月31日 +56.21%
- 40億3500万
- 2025年3月31日 +42.7%
- 57億5800万
- 2025年6月30日 -72.09%
- 16億700万
- 2025年9月30日 +106.72%
- 33億2200万
- 2025年12月31日 +53.58%
- 51億200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/23 15:50
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2025/06/23 15:50
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による財務諸表に与える影響はありません。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/23 15:50
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。