#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
商標権
定額法を採用し、10年で償却しております。
市場販売目的のソフトウェア
見込販売可能期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と見込販売可能期間に基づく定額償却額のいずれか大きい額により償却しております。
自社利用目的のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/03/26 11:09
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
仕掛品
個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～18年
工具、器具及び備品 3～10年2021/03/26 11:09
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 仕掛品
個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
② 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～18年
工具、器具及び備品 3～10年2021/03/26 11:09