無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 13～15年
工具、器具及び備品 4～15年
賃貸資産 2～3年
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。2025/12/22 16:00

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア

2025/12/22 16:00

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2025/12/22 16:00