固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2) 有形固定資産
本邦以外に所在する固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報

2018/06/26 9:12

#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
工具、器具及び備品 4～5年2018/06/26 9:12

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※ 有形固定資産の減価償却累計額

	前連結会計年度(平成28年3月31日)		当連結会計年度(平成29年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	2,768	千円	3,551	千円

2018/06/26 9:12

#4 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2018/06/26 9:12

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における流動資産の残高は992,525千円となり、そのうち987,876千円は現金及び預金となっております。
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は1,204千円となり、そのうち1,194千円は敷金となっております。

2018/06/26 9:12

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
工具、器具及び備品 4～5年2018/06/26 9:12