構築物(純額)
- 【期間】
- 通期
個別
- 2015年3月31日
- 31億5500万
- 2016年3月31日 -12.68%
- 27億5500万
- 2017年3月31日 -9.55%
- 24億9200万
- 2018年3月31日 -13.8%
- 21億4800万
- 2019年3月31日 +27.65%
- 27億4200万
- 2020年3月31日 +5.25%
- 28億8600万
有報情報
- #1 リース取引関係、財務諸表(連結)
- (1) リース物件の取得価額、減価償却累計額及び期末残高2020/06/29 14:41
(単位:百万円) 取得価額 減価償却累計額 期末残高 建物及び構築物 723 324 399 合計 723 324 399
(2) 未経過リース料期末残高相当額(単位:百万円) 取得価額 減価償却累計額 期末残高 建物及び構築物 723 343 380 合計 723 343 380
- #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く) 定額法
建物以外 定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な資産耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2年~38年
構築物 2年~45年
機械及び装置 5年~17年
工具、器具及び備品 2年~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、リース取引開始日が「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号(平成5年6月17日(企業会計審議会第一部会)、平成19年3月30日改正))の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却2020/06/29 14:41 - #3 減損損失に関する注記
- 前事業年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)2020/06/29 14:41
(資産のグルーピングの方法)用途 場所 種類 減損損失(百万円) ホームセンター事業 兵庫 1店舗 建物及び構築物 86 リース資産 46 その他 14 埼玉 1店舗 建物及び構築物 19 その他 2
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、各店舗及び賃貸物件等を最小の単位としてグルーピングしております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 建物以外 定率法2020/06/29 14:41
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な資産耐用年数は以下のとおりであります。