#1 主要な設備の状況: 2.帳簿価額には、建設仮勘定及びソフトウエア仮勘定の金額は含まれておりません。
3.建物には賃借物件が含まれており、賃借物件にかかる年間賃借料は37,269千円です。
4.帳簿価額は内部取引に伴う未実現利益消去前の金額を記載しております。
2019/03/27 15:30
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。
(ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 8～15年
工具、器具及び備品 5～10年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
(ただし、自社利用ソフトウエアについては社内利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。)2019/03/27 15:30
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定率法を採用しております。
(ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
2019/03/27 15:30
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法を採用しております。
(ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
2019/03/27 15:30
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
定率法を採用しております。
(ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 8～15年
工具、器具及び備品 5～15年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
(ただし、自社利用ソフトウエアについては社内利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。)2019/03/27 15:30