#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2)有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報
2017/11/24 13:54
#2 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 3～15年2017/11/24 13:54
#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）: ※ 有形固定資産の減価償却累計額

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#4 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

2017/11/24 13:54
#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当連結会計年度末における流動資産の残高は617,771千円であります。主な内訳は現金及び預金465,228千円、売掛金89,997千円であります。
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は218,496千円であります。主な内訳は建物49,171千円、敷金150,033千円であります。
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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 3～15年2017/11/24 13:54