建物（純額）

有報情報

#1 資産の評価基準及び評価方法

産の評価基準及び評価方法
(1)有価証券
その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
(2)たな卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品
個別法による原価法(中間貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～8年
工具、器具及び備品 4～8年2017/08/10 15:01