#1 主要な設備の状況: 3.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書しております。
4.本社の建物は賃借中のものであり、帳簿価額は建物附属設備について記載しております。
本社の建物の年間賃借料は306,286千円であります。
2022/01/18 15:00
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法(ただし、建物(2016年3月31日以前に取得した建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
工具、器具及び備品 4～15年
②無形固定資産
自社利用のソフトウエア社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2022/01/18 15:00
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 建物」の「当期増加額」は主に京都、大阪拠点新設に伴う取得であります。2022/01/18 15:00
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産
定率法(ただし、建物(2016年3月31日以前に取得した建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2022/01/18 15:00
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法(ただし、建物(2016年3月31日以前に取得した建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
工具、器具及び備品 4～15年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエア社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2022/01/18 15:00